ガス切断器の使い方　/【図解付き】現場で使えるガス切断器の取扱説明書｜安全作業の基本 完全ガイド

ガス切断器の使用方法

ここではガス切断器の使用法について記載致します。

ガスバルブの回す方向

基本的に反時計回りにバルブを回すと

ガスが出ます。

ガス切断器の使用方法　取扱説明書

 

 

1.ガス切断器のガスバルブを開ける

 

2.ガスに点火する

3.燃焼炎を出す

4.空気との混合を調整する　（混合ガスバルブ）

 

5.混合ガスバルブを調整して中性炎を作る

ガスと酸素の流量を調整して中性炎を作ります。
中性炎は中心が白芯が出るように調整します。

中性炎が出来たら母材を温められます。
中性炎は母材の大きさにより、ガスバルブを開き、混合バルブを開いて

適度な大きさに調整します。

 

 

6.適度な白芯炎が出来たら母材を温める

 

母材に応じた中性炎が出来たら、
しばらく母材を温めます。

一度決まった中性炎が出たら
ガスバルブ、混合バルブは動かしません。

 

7.母材を切る

高圧ガスバルブを開き、酸化状態を促します。

母材が切れます。

ガス切断器の使用をやめるとき
⚠️ここからが大切なことです

終業後の時が一番大切です。

⚠️命に関わる警告です

順番を間違えると”パチン逆火”

”本逆火”が始まります。

 

とても危険ですが、重要な手順です。

8．最初に高圧バルブを閉じる

9.混合バルブを閉じる

 

10.ガスバルブを閉じる

 

逆火防止器を付けないでガスを運用すると罪に問われます

これは法律で定められています。

以下を充分に認識しましょう。

逆火防止器の不設置による事故に関する法的責任について

1. 労働安全衛生法違反

労働安全衛生法第20条および第21条は、作業環境における危険防止措置を求めており、
ガス切断作業における安全装置の設置を義務付けています。

逆火防止器はその一環として、作業員の安全を守るために必須であると解釈されます。
逆火防止器の不設置は、この法律の違反となり、罰則が科せられる可能性があります。

判定: 知見に記載された通り、逆火防止器の不設置は労働安全衛生法違反となり得る。

2. 業務上過失致死傷罪（刑法第211条）

人身事故が発生した場合、業務上過失致死傷罪が適用されることがあります。

この罪は、「業務に関する義務を怠り、
結果として他者に傷害や死亡を引き起こした場合」に適用されます。

逆火防止器の不設置が過失と認定され、
事故が発生した場合、過失致死傷罪が成立する可能性があります。

判定: 業務上過失致死傷罪が成立する可能性があります。事故が発生した場合、刑事責任が問われるでしょう。

3. 重篤致死傷罪（刑法第210条）

重大な不注意により事故が発生し、死亡や傷害が発生した場合、
この罪が適用されることがあります。

ただし、この条文は意図的な過失や重大な不注意に対して適用されるため、
逆火防止器の不設置が「重大不注意」に該当するかどうかは
事故の状況による評価が必要です。

判定: 重大な不注意に該当する場合、刑事責任として成立する可能性がありますが、状況により異なる。

4. 消防法違反

消防法第5条では、火災予防措置を義務付けており、
ガス作業に関連する設備の安全措置を取らない場合に
罰則が適用される可能性があります。

逆火防止器は火災を防ぐための重要な装置であるため、
不設置は消防法違反に該当する可能性があります。

判定: 逆火防止器の不設置は消防法違反に該当し、罰則の対象となる可能性があります。

5. 不作為による放火罪（刑法第109条）

不作為による放火罪は、故意に火を放った場合に適用されますが、
逆火防止器の不設置が故意であった場合、放火罪に該当する可能性があります。

これは、事業者や管理者が逆火のリスクを認識していた場合に該当する可能性があります。

判定: 故意による放火が証明されない限り、この条文は適用されないでしょうが、

管理者が予見できる事故であれば、その責任は大きくなる可能性があります。

6. 民事上の損害賠償責任

逆火防止器の不設置により事故が発生した場合、
施設管理者としての管理責任や、
事業者としての安全配慮義務が問われる可能性があります。

また、保険契約においても免責事由として扱われる場合があり、
損害賠償が発生する可能性があります。

判定: 民事責任として賠償責任が発生し、損害賠償が求められる可能性があります。

7. 予見可能性と重大な猶予

逆火防止器の不設置は、過去の事故事例から「予見可能な事故」として取り扱われます。

したがって、事故が発生した場合、管理責任者の責任が問われる可能性が高くなります。

判定: 予見可能な事故として、管理責任者や関係者がその責任を問われる可能性が高いです。

逆火防止器の不設置による事故に関する法的責任について結論

知見に記載された内容は、ほぼ正確であり、
逆火防止器の不設置が引き起こす法的責任は以下の通りです

労働安全衛生法違反（過失による罰則）
業務上過失致死傷罪（刑事責任）
消防法違反（火災予防措置義務）
民事上の損害賠償責任
管理責任に基づく責任追及

このような事故が発生した場合、法的責任は複合的に問われる可能性が高く、
予見可能な事故として、管理責任者の責任が厳しく追及されることになるでしょう。

逆火防止器（説明上amazonリンクになっています）

逆火防止器は燃料ガス用と酸素用があります。

何が違うかというと取付のねじが異なります。

 

酸素用：小池酸素 アポロゴ-ルドアレスタ- GA1MK

燃料ガス用：ヤマト マグプッシュ(乾式安全器)燃料ガス用 MPF1

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